Factors controlling dissolved Cs concentrations in east Japanese rivers

辻 英樹*; 石井 弓美子*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; Lee, S*; et al.

Science of the Total Environment, 697, p.134093_1 - 134093_11, 2019/12

https://doi.org/10.1016/j.scitotenv.2019.134093

福島第一原子力発電所事故の影響を受けた河川の溶存態放射性セシウム濃度の制御要因を明らかにするため、東日本66箇所の河川で調査を行った。溶存態Cs濃度について流域の平均Cs沈着量・土地利用・土壌組成・地形・水質との関連性を評価した結果、地形的な湿潤指標(TWI)が有意に正の相関を示した。ヨーロッパの河川でも同様の相関が認められるが、日本の河川では湿地帯ではなく市街地が溶存態Cs濃度に強く影響していた。

大気中放射性物質の広域挙動に関する調査研究

池辺 幸正*

PNC TJ1545 92-005, 51 Pages, 1992/03

PNC-TJ1545-92-005.pdf:1.23MB

大気中の放射性物質の挙動を把握するためには,局地的に発生した成分と同時に,広域で発生した成分を評価する必要がある。この調査研究では,ラドンの広域挙動解明を目的として,次の研究を実施した。まず,日本およびアジア大陸(中国)におけるラドン濃度のレベルや変動について調査を行った。次にラドンの広域輸送モデルに必要な地表面からのラドンの散逸率分布を求める方法について検討を行い,土壌中226Ra含有率から求める方法およびその問題点について述べた。問題点の一つに土壌の乾燥度の影響が挙げられるため,本調査研究では北京および福州において散逸率,226Ra含有率および土壌の含水率の測定を実施した。福州で採られたデータによると,散逸率と含水率の間にきれいな逆相関関係が認められた。最後に,ラドンの広域挙動についてのモデル開発の現状について調査を行い,モデル開発にあたっての問題点を摘出した。